2020年6月12日

いつもありがとうございます。
主に営業活動を行っている松崎好明です。

ここの所ZOOMを使ったセミナーが頻繁に行われており、改めて便利なことに実感しています。移動のない事で時間の有効利用ができるのと、遅い時間でも可能だという事、コロナに気づかせてもらいました。いち早く確かな情報、あるいは確からしい情報を届けるには最適です。確からしいというのは、はっきりとしたエビデンスや根拠はないけどなんか伝えた方がいいのでは？という情報などです。

それでは本題です。今日は住宅のあり方についてつぶやきます。日本の家屋の寿命は欧米に比べて、とても短命だということ。これは先進各国で比較したものですが、イギリスは約81年、アメリカは約67年、日本は約32年という結果がでています。そもそも樹齢６０年～７０年の木材を伐採して家づくりを行うという観点からみたら、少なくともそれ以上の耐久性を持たせるのが理に適うと思います。

お客様はマイホーム建築されるときに、少なくとも３０年の寿命なんて思って購入する人はいるでしょうか。
マイホームはお子様への贈り物という想いもあります。もちろん新築で建てれば、ノーメンテナンスで生涯いけるという事はないですが、いわゆる骨組み（躯体）は健全な状態で、リフォームでまた何十年という形で受け継がれるべきものです。

実際に新築を含めた流通数で中古住宅が占める割合というのが、イギリスは約８８％、アメリカは約８３％に対し日本は約１５％と中古住宅の取引がとても低い割合となっています（国土交通白書より）
また住宅投資のうちでリフォームが占める割合でみると、ドイツは約６２％に対し日本は約２７％という事です。
ドイツやイギリスアメリカでは、実子以外にも住宅が引き継がれていくという流通が確立しているのに対し、日本は使い捨てのようなイメージがあります。

アメリカでは必要以上の住宅を作らせないような規制もあり中古住宅に手を加えリフォームした場合に、新築で建てた時以上の価値で取引されることが普通です。いわば中古住宅は価値があるので、引き継ぎ購入して流通を作っています。日本は中古住宅における家屋の価値は年々下がり続けいきます。

お客様のニーズと実際の日本における住宅事情が異なっていますので、それを食い止めるため、住宅の性能、耐久性を真剣に考え、不動産の価値を根底から見直す取り組みをおこなう必要性があり、徐々に性能・耐久性を重視していく取組にもっともっとならなければいけないと感じます。そのためにはまずは私ともがしっかり勉強していかなければと気を引き締めています。

宅建業者が中古住宅を取引するときに平成28年より、依頼主に対して（売主さん）、既存建物の状況を調査すること（インスペクション）を建築士等に依頼するか否かを媒介契約書面に記載することとなっています。
建物の状況判断を、専門家にしてもらい、買主さんに伝えるという仕組みです。木材の素晴らしい強度や自然素材がおりなす豊かな空間が健全な状態で何十年もの耐久性を備えていくことが結果的に大きな費用対効果となり健康で豊かに暮らしていくという原点だと思います。

地震や温暖化の影響で益々過酷な環境になるからこそ、まずは耐久性という点がもっとも重要な家づくりだという今の結論です。耐久性を高める取組はまだまだ進化していかなければ。今回はこれで終わります。
素敵な週末を。マイホーム計画の事や資金土地探しなど不安や疑問あれば☞こちらからお願いします。