マイホーム購入後に貯金はいくら残すべき？貯金方法のコツもご紹介！

マイホーム購入の際、「頭金や仲介手数料などの支払いに貯金を使い切ってしまい、生活に困ってしまった」という事例が多発しています。
実際、マイホーム購入後の貯金をいくら残すべきかというのは難しい判断です。
そこで今回は、マイホーム購入にかかる費用の内訳や貯金のコツなどを紹介します。

□マイホーム購入にはどんな費用がかかる？その内訳をご紹介！

マイホーム購入で貯金を使い切ってしまわないためには、まずマイホーム購入にかかる費用がどのような項目で構成されていて、どのくらいの金額になるのかを把握する必要があります。
ここでは、大きく3つに分けてその内訳を紹介していきます。

まず1つ目が、建物や土地そのものとは別途必要となる様々な諸費用です。
売買契約書に貼る印紙代である「印紙税」や不動産を手に入れたときに発生する「不動産取得税」などがその具体例として挙げられます。
仮に3000万円の住宅を購入した場合、諸費用の総額は240万円程度が目安です。
基本的にこれらの諸費用は現金で支払う必要があるので、即座に現金を用意できるように準備しておきましょう。

2つ目に紹介するのは、住宅そのものの購入費です。
多くの場合、購入価格の1割から2割程度の頭金が現金で支払われ、残高は住宅ローンを利用して支払われます。
住宅の種類によって、頭金の金額や住宅購入費に対する割合は異なり、注文住宅やマンションでは特に高額となっています。

3つ目が、マイホーム購入後にかかる様々な維持費です。
例えば、マンションでは「修繕積立金」という維持費が毎月かかり、場合によってはその費用は月日の経過に伴い増大します。
加えて駐車場代や固定資産税、リフォーム費用など様々な維持費がかかることを想定すると、1年間で50万円は必要になるでしょう。

逆に一戸建ての場合は、マンションとは異なりこれらの費用の支払いは義務となりません。
しかし、ご自身で適切に維持管理しないと老朽化を早めてしまうので、費用の分配や具体的な内容について整理する必要があります。

□頭金の支払い後に貯金をいくら残す？

マイホーム購入時にかかる費用の中で、即座に現金として用意する必要があるのが頭金です。
このとき、頭金の支払い後にもある程度貯金が残るように準備しておかないと、その後の生活に様々な支障をきたしてしまいます。
ここでは、具体的に残しておくべき金額やその金額を調整するときの基本的な考え方について紹介します。

仮にお子さまがいるご家庭なら、子育てや教育にかかる費用は必ず残しておきましょう。
具体的には、幼稚園から大学卒業まで公立や国立の教育機関を利用した場合は1000万円程度、私立の教育機関を利用した場合は2000万円程度の教育費が必要になります。
この他にも塾やスポーツクラブ、文化系の習い事など、様々な諸費用がかかる可能性も考慮しておきましょう。

また、病気やけがの治療費や日常生活にかかる費用を調整しておくことも忘れないようにしましょう。
20代や30代前半までの若い頃は心身ともに健康な方が多いですが、年を重ねていくうちに体や心の疲弊は蓄積しやすくなり、加えてご家族の健康にも気を遣う必要性がでてきます。
このような健康維持に関わる費用だけでなく、地震や台風などの災害への備えに加え、事故やリストラなどといったトラブルへの対策費を準備しておきましょう。

□マイホーム購入資金を用意するためのポイントを紹介します！

「マイホーム購入には多額の出費が必要だと分かっていても、なかなかうまく貯蓄できない」という方もいらっしゃることでしょう。
ここではそのような方に向けて、マイホーム購入に向けた貯金のポイントを紹介します。

まずは、今の生活の収支状況を視覚化し、削減できる項目を確認しましょう。
具体的には、月々の携帯電話の通信料や電気代、その他様々なサービスにかかっている費用を見直し、明確な目的なしに支払っている料金がないか考えてみましょう。
定期的にかかっている固定費用を削減できれば、少しずつでもマイホーム購入に向けた資金は貯まっていきます。
お給料が入ってきたら自動的に一定額が貯金に回される「天引き貯金」と呼ばれるシステムを利用するのも、有効な手段の1つです。

勤務している会社が「財形貯蓄制度」を採用しているなら、その制度を積極的に活用すると良いでしょう。
この制度には、「財形年金貯蓄と合計した金額が550万円までなら利子が非課税の対象になる」「1年以上の積み立てに加えて、残高が50万円を超えたときは財形住宅融資を受けられる」といったメリットがあります。
また、職場でこの制度が採用されていなくても、金融機関が提供している月々の積み立てシステムを利用すれば、着実にマイホーム購入に近づけるでしょう。

□まとめ

マイホーム購入時には住宅そのものにかかる費用だけでなく、維持費や税金など様々な費用がかかります。
そのため、それらの費用の支払い後に貯金がなくなり、その後の生活に困ってしまわないように十分な資金が必要です。
雲南市、仁多郡周辺で、マイホーム購入費に関するお悩みがあればお気軽に当社にお問い合わせください。