2022年4月27日

いつもありがとうございます。松崎好明です。

さてリクルートが昨年住宅購入・検討者調査を行った結果が発表されました。

この調査結果で大事なことは皆様がどのような事に対して興味や関心があるのかを住宅会社に人間は知る必要があります。以下抜粋内容となります。

　

新居で解決したかった元の住まいの課題について、19年からの変化をみると、「収納が狭い」24％（19年：18％）「省エネ・断熱性能が悪い」14％（19年：10％）等が2年続けて増加した。一方、「最寄り駅から遠い」12％（同：18％）や「生活環境が不便」9％（同：15％）「通勤・通学時間が長い」10％（同：12％）等が減少していた。

　住まいを探す際に大事にしたいことについては、「価格」が55％と最も多かった。次いで、「部屋数・間取り」（45％）、「通勤の利便性」（39％）に。また、20年と比べて「太陽光発電等の再生可能エネルギーの利用」（12％）がやや増加。「近隣の生活利便性」（37％）や「耐震性能」（28％）はやや減少した。

　今後、創設予定の税制・優遇措置のうち、「聞いたことがある・計」の割合が最も高いのは「住宅ローン減税の控除額率1％～0.7％に引き下げ」で80％。「こどもみらい住宅支援事業」は39％で最低だった。

価格という背景にはやはり予算、そして総額資金計画がいかに大切かが分かります。土地も建物も、そのほかにかかる諸費用もすべてが関連付けていく必要性が大事かと思いますので、この部分は分業的に考えると、予算があわないという現象に結ぶつきますので本当にお気を付けください。

弊社ではそのような事を把握いただくセミナーも随時行っていますので安心してお任せいただければと思います。
今回はこれで終わりにします。素敵な夜を。

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